日本テニスウエルネス協会

日本テニスウエルネス
協会(JTWA)

本部事務所
〒156-0043　東京都世田谷区松原5-23-2

従たる事務所
〒341-0035　埼玉県三郷市鷹野3-264-1

その他支部
北海道、東北、関東、北陸、東海、関西、中四国、九州

(認証－1999年発足)
当協会は法令(特定非営利活動促進法、「NPO法」)の認証に基づく総務省による認証団体で同法令施行後の最初に認証された14団体の一つ、スポーツ関係のNPO認証団体としては第一号です。

(認定－2003年更新)
国税庁－租税特別措置法（昭和三十二年法律第二十六号）第六十六条の十一の二第三項に規定する認定特定非営利活動法人として認定した法人(課法10-84(平15年10月22日)。なお、当協会は同法令施行後に全国で初めて認定された「認定NPO法人」としては第一号です。

JTWA's Projects and Programs

協会が行う事業のご紹介

　　　　　

■　当協会が行う事業のご紹介　■

1. 基本とする事業について　

2. 2010年度の事業計画　

3. 認定NPOとテニス難民問題の解決　

1. 基本とする事業について
平成22年度事業計画表　(2010年1月～12月) 認定　特定非営利活動法人日本テニスウエルネス協会　事業実施の方針について今年度の事業計画は下に示す通りですが、認定NPO法人として、従来以上に事業活動と広報の強化、地域社会との関係などを工夫します。平成22年度(2010年度)　事業計画書　PDF形式　　会員数の拡大、ホームページを軸にした広報活動や会員に魅力ある企画、参加したくなる事業を地域社会に提供することに最大限の努力を傾注していきますが、従来は活動が目立たなかった支部に於いても、ラケットリサイクルやジュニアテニスの支援などを積極化する予定です。当協会は国税庁から認定NPOとして認可されましたが、この事業計画に基づき本部・支部とが一体となった運営・管理をしていきます。　事業実施に関する事項（参考）　　過去四年度分の事業活動の実績報告をお届けします。平成21年度(2009年度)　事業活動報告書　PDF形式　　平成20年度(2008年度)　事業活動報告書　PDF形式　　平成19年度(2007年度)　事業活動報告書　PDF形式　　平成18年度(2006年度)　事業活動報告書　PDF形式　　平成17年度(2005年度)　事業活動報告書　PDF形式　　 back-to-top

2. 2010年度事業計画
事業実施に関する事項平成22年度　(2010年度）　事業計画　PDF形式　　 back-to-top

3. 認定NPOとテニス難民問題の解決
別ページを参照願います　ニュース欄－難民問題とテニスコートの相続と物納問題　協会の認定NPOに関連する説明　認定NPOに関しての税制－理事長による雑誌会見記事　 back-to-top

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