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支部のニュース・話題
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| 日本テニスウエルネス協会の組織と各支部の事業と責任者
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対象とする主な事業 |
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主な活動地域 |
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責任者 |
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--->ニュースあり。支部名をクリック
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車いすテニス |
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車いすテニス |
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東京 |
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松本 |
障害者テニス |
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障害者テニス |
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東京 |
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矢内 |
北海道支部 |
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小学生のテニス教室 |
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北海道 |
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田中 |
東北支部 |
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一般のテニス普及 |
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宮城 |
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鈴木 |
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● |
ピーウィーテニス |
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群馬 |
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佐藤 |
関東支部 |
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小中学生と高齢者の練習会 |
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東京 |
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藤本 |
北陸支部 |
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ジュニアテニス教室 |
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福井 |
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角谷 |
東海支部 |
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一般のテニス普及 |
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愛知 |
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岸本 |
関西支部 |
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ジュニアトーナメント |
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京都 |
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湯山 |
中国支部 |
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親と子供のテニス教室 |
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広島 |
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平岡 |
四国支部 |
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トーナメント・レイティング |
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四国 |
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工藤 |
九州支部 |
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シニア、シルバー、外国人との交流 |
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福岡(久留米) |
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秋山 |
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本部事業 |
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学校、団体への中古ラケット寄付 |
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東京 |
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岡村 |
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査定員育成、交流プログラム支援 |
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東京 |
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高坂 |
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2012年4月30日
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| 2011年1月6日
朝日新聞記事より
始まる？寄付元年
認定NPOへの支援
半額減税
http://www.kohokyo.or.jp
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朝日新聞(2011年1月6日付)や関係機関の報道によると、当協会を含む認定NPO法人への「寄付金」についての取扱いが従来より当協会が主張してきた『税額控除』(注1)に向け大きく一歩を踏み出すことが明らかとなった。ここでは公益財団法人「公益法人協会」のホームページに掲載された関係部分を詳しく以下に引用する。
注1： 松枝理事長の記事が当ホームページ内に掲載されています。
旬刊 速報税理 （日本税理士会連合会監修） 2005年2月1日
旬を聞く
NPO法入への寄付に税額控除制の導入を
日本テニスウエルネス協会理事長 松枝禮氏に聞く
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(朝日新聞の記事に読むキーワード)
「寄付文化を日本に根付かせる画期的な制度」
「所得税、住民税から寄付額の半分程度が控除」
「控除を受けるのは認定NPO団体、その数は現在188団体」
2011-1-6 朝日新聞朝刊より
詳しい説明 http://www.kohokyo.or.jp/kohokyo-weblog/non-profit/2010/12/231216_1.html
平成23年度税制改正大綱決定（12/16）
政府は12月16日、臨時閣議で平成23年度税制改正大綱を決定し、発表しました。寄附金の税額控除制度導入や認定ＮＰＯ法人の要件緩和、信託を活用した寄附促進税制の導入が実現される見通しとなりました。
大綱は、「第１章 基本的な考え方」「第２章 各主要課題の平成23年度での取組み」「第３章 平成23年度税制改正」の３部からなっています。
第２章では「市民公益税制」として、「市民が参画する様々な「新しい公共」の担い手を支える環境を税制面から支援すること」を基本的考え方に、①所得税の
税額控除制度の導入、②認定ＮＰＯ法人制度の見直し、③認定ＮＰＯ法人の新認定法に基づく新たな認定制度、④地域において活動するＮＰＯ法人等の支援（個
人住民税）、が盛り込まれました。③については、平成24年4月から開始できるよう次期通常国会で所要の法整備が行われることを目指すことになります。
（所得税の税額控除制度）
①の対象法人となるのは、認定ＮＰＯ法人と公益社団・財団法人、社会福祉法人、学校法人、更生保護法人。ただし上記のうち認定ＮＰＯ法人以外の法人は、
認定ＮＰＯ法人の認定要件となっているパブリック・サポート・テスト（ＰＳＴ）及び情報公開に関する要件を満たさねばなりません。現行の所得控除方式との
選択で、寄附額から2000円を引いた額の40％分を所得税額から、10％分を個人住民税額から控除できることになります。
（認定ＮＰＯ法人制度の見直し）
②では、認定ＮＰＯ法人のＰＳＴ要件として、従来の判定基準との選択制で新たに絶対数基準（3000円以上寄附者が100人以上）が設けられることや、都道府県又は市区町村で条例指定を受けたＮＰＯ法人についてはＰＳＴ用件が免除されることなどが盛り込まれました。
（認定ＮＰＯ法人の新たな認定制度）
③では、認定ＮＰＯ法人の根拠法の法整備を経た上で、仮認定制度の導入、認定機関の地方移管、みなし寄附金制度の拡充などが行われます。
(出所)
公益法人協会ホームページより
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2010年1月2日
当協会の群馬支部がお手伝い
(高崎テニスクラブ)
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 車いす利用若と健常者のテニスプレーヤーがチームを組んで試含を行う「県ニューミックスダブルス大会」〔県車いすテニス協会など主催〕どが2日、高崎市島野町の高崎テニスクラブで開かれ、県内外から集まった35人が今年の「打ち初め.」を楽しんだ。大会は今年で3回目車いすテニスは、2バウンドで返球できる以外は、通常のテニスと同じルール.近年、日本人選手が世界チャンピオンになったりパラリンビックでメダルを獲得 するなど注目され、競技人口も増えている。車いすの選手は機敏なチェアワークでコートを縦横無尽に駆けてボールを追い、仲聞同士で声を掛け合いながら、相手コートに力強く返球していた。
2010年1月4日－上毛新聞より
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| 2009年10月16日
この度、国税庁より認定NPOの5年間(平成26年－2014年まで)の資格の延長が許可され、同正式通知が公布されました
(国税庁サイトより)
国税庁において、租税特別措置法（昭和三十二年法律第二十六号）第六十六条の十一の二第三項に規定する認定特定非営利活動法人として認定した法人について、お知らせいたします。(延長を含む事項説明より)
認定ＮＰＯ法人とは
認定ＮＰＯ法人とは、ＮＰＯ法人のうちその運営組織及び事業活動が適正であること並びに
公益の増進に資することにつき一定の要件を満たすものとして、国税庁長官の認定を受けたも
の（その認定の有効期間が終了したものを除きます。）をいいます（措法６６の１１の２③）。
認定の有効期間
認定の有効期間は、国税庁長官の定める日から２年間とされています。ただし、認定ＮＰＯ法人が要件を満たさなくなるなど一定の場合に該当するときには認定が取り消され、取消し後
は認定の効力を失います（措法６６の１１の２④⑤）。 |
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(説明) 2001年にはNPO法人への新たな制度導入(10月1日発効－認定NPO法人制度)があり、協会はそれまでの活動実績が認められて全国で第一号の認定団体（期間２００２年～２００３年）となりました。
さらには、２００３年１０月、認定延長（期間２００４年～２００５年の二年間）を受けて、従来の組織逗営、特に会計面では専門家（土屋公認会計事務所）の指導・協力を受けるなど、本部と支部が一体となって認定団体としての確かな運営管理を行っています。
(参考) 国税庁の認定NPOに関する説明
国税庁の認
定 Ｎ Ｐ Ｏ 法 人 名 簿
(国税庁からの認定NPO法人としての延長通知書) 
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2009年4月20日
クルム伊達公子さんは関東車いすテニス大会で自ら車いすに乗り、テニスプレーをされたこともあります。また、キッズテニスには自らが動いて組織化するなどの大変な頑張りには本当に頭が下がります。そして、昨年の見事な現役復帰です。本当に多くの人々が元気を貰いました。いまは欧州転戦中とのことです。皆で大いに応援しましょう。頑張れ、クルム伊達公子さん!!(編集局)
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 この度は10周年を迎えられましたこと誠におめでとうございます。
貴協会のリサイクル活動、子供テニス、車いすテニス、障害者テニスなどのボランティア活動は様々な物を超えて、テニスというスポーツの素晴らしさを伝える術としてとても大切な活動だと思います。
私もキッズテニス開催や関東車いすテニス大会会長などを務めさせていただくことで、微力ながらお手伝いさせていただいておりますが、都度感じることは、草の根活動の大切さ、また継続することの難しさです。そのような中、10年に亘り、活動を続けて来られている皆様には本当に頭が下がります。また、車いすの方たちや障害者の方たちがご自身達で大会運営ができるほどになっているということも伺いました。本当に継続は力なり、またチャレンジしていく精神・姿が素晴らしいと感心致しました。
スポーツの素晴らしさは体を動かす爽快感のみならず、プレーに没頭したり集中する時間が気持ちを前向きにさせる効果をもたらし、成長する自分に自信を持つことができることだと思います。また人とのコミュニケーションを生み出す仲間づくりもできるでしょう。貴協会の活動を通じて、ますますテニスを愛する方々の輪が広がることを心より願っております。
これからも20年、30年と貴協会が発展されますことを祈念しております。
クルム伊達 公子
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2009年2月27日
松岡修造さんは誰もが知る日本人プレーヤーとして全英ウィンブルドン選手権で準々決勝まで勝ち上がった名選手です.。現役を退いたいまでも、エネルギッシュに多方面で活躍しています。創立10周年という協会としてのこの大きな区切りには真っ先にメッセージを頂きました。有難うございます。なお、ホームページ掲載が事情により原稿を頂いた時から遅れましたこと、この場を借りてお詫び致します。(編集局) |
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 この度は、創立10周年おめでとうございます。
2001年10月に認定NPOの第一号として登録された日本ウエルネス協会。まさに日本テニス界を支えるパイオニア的存在であり、テニスを愛するも
のとして感謝の思いと、これからの更なる活躍に期待しております。
現在日本の若者から社会起業家が増える中、社会に、テニスに貢献する
日本ウエルネス協会がより注目されていく時代だと感じております。
今後も日本テニスウエルネス協会を応援しております。
松岡 修造
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